リフォームの豆知識｜株式会社ナンブ

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リフォームの豆知識

福岡市や佐世保市で新築住宅や店舗設計を手がける「株式会社ナンブ」では、お家のリフレッシュである「リフォーム」にも対応しています。住宅の寿命は家電製品や家具などに比べると長いので、ついついメンテナンスを忘れがち。しかし、家だって人間と同じように年を取っていきます。正しいリフォームの知識を身につけることで、大切なわが家の寿命を長く維持しましょう。

あなたのお家もそろそろ？わが家に必要なリフォームとは

当社にリフォームをご依頼される方の理由は大きくわけて3つです。1つ目は家族構成などの「ライフステージの変化」、2つ目は「今のお家への不満」、3つ目は「建物の老朽化」。下のチェックリストに3つ以上あてはまる家は、リフォームを検討する時期に差しかかっています。

最適なリフォームの時期とは

建物の傷みは部分的なものから始まります。小さな故障や破損はかんたんに修理や補修ができますが、放っておくと家全体に大きな悪影響を与え、寿命を縮めるケースも珍しくありません。例えば雨漏りを放置しておくと、浸入した雨水によって躯体が傷んで建物の強度が弱まります。早期発見・早期修理なら費用負担も軽いので、早めの対処を心がけましょう。

新築から経過した年数に応じて、次のようなリフォームが必要になってきます。とくに築10年前後における家全体の点検とメンテナンスはとても重要なので、忘れずに受けましょう。

	2年目	3～5年目	5～10年目	10～15年
外壁	―	ひび割れ点検葺き替え	サイディングのすき間、サビ	総点検
屋根	―	鉄板ペンキ塗り	瓦の割れ、ズレ点検	総点検
外回り	―	鉄部はサビ注意	総点検	総点検
内装	カビ注意	畳替え、じゅうたんクリーニング、クロス張替え	塗装壁塗替え	漆喰壁塗替え
設備	トイレタンク洗浄、浄化槽毎年点検	トイレパッキン交換	風呂バーナー交換	風呂釜交換、湯沸かし器交換
水周り	水道蛇口パッキン交換	排水管総点検	給水菅総点検	給水菅総点検
建具	障子張替え	ふすま張替え	戸の修理取替え	戸の修理取替え

リフォーム業者の選び方

リフォーム成功のカギをにぎるのは、リフォーム業者だと断言できます。せっかくリフォームをしても、間違った業者選びをすると無駄にしてしまう可能性も。そうならないよう、次のようなポイントを意識して業者を選びましょう。

ポイント1 具体的な提案: ご要望に対して具体的なアイデアを出し、お客様の持つイメージを形にしてくれる業者を選びましょう。
ポイント2 お客様の話を聞く姿勢: お家の役割や使い勝手は、家族構成やライフスタイルによって大きくかわります。お客様のお話に耳を傾け、便利な暮らしになるよう提案してくれる業者を選びましょう。
ポイント3 コストを抑える工夫: お客様にとって、予算はリフォームの重要な要素です。工事代が予算を超えてしまう場合は優先順位に応じた案を出すなど、コストを抑える工夫をしてくれる業者を選びましょう。
ポイント4 資格や免許の有無: 建設業の免許を持ち、住宅関連の資格を持つスタッフが多数在籍している業者を選びましょう。
ポイント5 自社職人による施工: 外注を利用すると中間マージンでコストが上がり、施工品質にもムラが出がちです。自社施工の業者を選びましょう。

リフォーム補助金

リフォームの内容によっては、国や自治体から補助金が受けられることもあります。工事にはある程度まとまった費用がかかるので、その負担が軽減される制度はぜひ活用したいものです。

さまざまな支援が受けられるバリアフリーリフォーム

介護保険制度で「要支援」または「要介護1～5」に認定された人が住む住宅は、手すりの取りつけなどのバリアフリー化につながるリフォームの工事費用のうち、20万円までについて9割（18万円）の補助が受けられます。工事内容が決まっており、申請には手続きが必要なので、事前にケアマネジャー（介護支援専門員）に相談しておきましょう。

自治体によっては、独自に「高齢者住宅改修費支援制度」や「障害者住宅改造費助成制度」を用意していることも。これらは介護保険制度の補助と併用が可能なので、担当窓口で確認してみることをおすすめします。

太陽光発電など、省エネリフォームにも補助

電力需給量を適正化する目的で、国は太陽光発電システムの設置に対して補助金を交付していますが、それとは別に多くの自治体でも省エネリフォームに対する補助制度を設けています。断熱改修や省エネ性能の高い設備の導入、照明のLED化など、対象となる工事の内容は多岐にわたります。

各自治体で交付条件は異なりますが、5～20万円程度を上限に、工事費のうち一定の割合が支給されるという自治体が多いようです。耐震診断や耐震補強工事にも補助を設けている自治体が多いので、検討中の方は担当窓口で確認してみましょう。年度ごとの予算枠に達すると補助が打ち切りになるケースが多いので、早めの申込みをおすすめします。